申込方法

  1. 応募期間内に参加申込フォームに必要事項を記載して、送信してください
  2. 1回の応募で最大2名様まで応募できます
  3. 申込締め切り後、応募多数の場合抽選により参加者を決定します
  4. 抽選終了後、抽選結果を事務局からお送りします

【当選された方】

A 参加予約確定

【抽選に漏れた方】

B キャンセル待ち C 落選

  • 参加予約確定のメールを受け取った方は、10月15日(金)までに下記金融機関口座まで参加料をお振込みください(振込手数料はご負担いただきます)
  • A 京都銀行 紫野支店 普通 3338153
    むらさきスタイルプロジェクト推進協議会 会長 赤澤清孝
  • B 京都信用金庫 北大路支店 普通 3030414
    むらさきスタイルプロジェクト推進協議会 会長 赤澤清孝
  • C 京都中央信用金庫 紫野支店 普通 0857494
    むらさきスタイルプロジェクト推進協議会 会長 赤澤清孝
  • お振込みを確認しましたら、参加証データをメールでお送りします

参加方法

  1. 参加当日は、参加証データをご持参いただき、担当ガイド(むらさきスタイルプロジェクトの手旗持参)にお示しください(参加証データをご持参いただかなければツアーに参加いただけません)
  2. 集合時間は厳守でお願いします。遅刻された場合は、原則として参加いただくことができません
  3. 雨天決行です。暴風警報が発令されるなど荒天時は中止します。中止の決定は前日17時に行い、直ちにご連絡します。詳しくは参加規約
  4. 荒天時のほか、訪問先の事情等、その他の理由でどうしても催行できなくなった場合は、ツアーを中止させていただくことがあります。その場合は、速やかにご連絡いたします。なお、ツアー中止に伴う交通費や宿泊費等の補償はいたしかねますので、予めご了承ください。ただし、不可抗力的事由により中止となった場合には、後日、参加費返金請求フォームをお送りします

注意事項

  • 全ての参加証は、ご購入後、購入者の都合によるキャンセルに伴う払い戻し、コース変更、指定した日時の変更はできません
  • 参加証は、券面に記載している日時のみ有効ですので、ご確認ください
  • 不可抗力的事由(参加規約参照)により中止となった場合には、後日、参加費返金請求フォームをお送りします
  • プログラムの内容は予告なく変更する場合があります。また、当日の天候(暴風、台風等)、その他不測の事態によって、開催できないことも想定されますが、その場合も払い戻しをいたしません
  • フリーツアー参加者多数の場合、日程などを予告なく変更したり、参加をお断りする場合があります
  • 紛失・盗難等について当方は責任を負いません
  • スタッフ・関係者の指示に従ってお楽しみください。指示を守っていただけない場合は参加をお断りします
  • 各施設への直接のお問合せはお断りします。お問合せは、当ウェブサイトの「お問合せ」にて承ります
  • 通常公開されていない施設内に当プログラム以外で許可なく立ち入ることはおやめください。違法行為として処罰されることがあります。
  • 参加規約を必ずお読みいただきます

*やむを得ずキャンセルする場合は. murasaki.style.p@gmail.com (むらさきスタイルプロジェクト事務局)までお早めにご連絡ください。

むらさきスタイルセミナーツアー参加規約

むらさきスタイルセミナーツアー参加規約(以下「本規約」という。)は、むらさきスタイルプロジェクト推進協議会(以下、「当団体」という。)が主催するむらさきスタイルセミアーツアー(以下「本イベント」という。)に参加する参加者(以下「参加者」という。)に適用されます。参加者は、本規約に同意した上で、イベントに参加するものとします

第1条 参加証

ガイドツアー、体験ツアーの参加者は、そのツアー当日、参加証の携帯が必要です

第2条 変更・中断・中止

(1)当団体は、次のいずれかに該当する場合で、かつ、本イベントの開催および継続が不可能もしくは困難であると判断した場合、事前の予告なく、本イベントを中止・中断や会期の短縮や変更をする場合があります

・施設また参加者また当団体およびスタッフの安全性の確保が困難であると判断した場合

・不可抗力的事由により開催が出来なくなった場合もしくは開催が適切ではないと判断した場合。不可抗力的事由とは、台風・豪雨・暴風・水害・地震などを含む天災地変、疫病、公衆衛生リスク、交通機関の遅延・運休、戦争、内乱、テロ、ストライキ等、当団体の責によらない事由を指します

(2)参加者はいかなる場合でも、その決定により被った損害を当団体に対して請求できないものとします。また、当団体はいかなる場合でも、これによって生じる損害、その他参加者に生じた不利益的な事態についても責任を負わないものとします。ただし、不可抗力的事由により中止となった場合には、後日、参加費返金請求フォームをお送りします

第3条 禁止行為等

(1)参加者による以下の行為を禁止します。故意または過失により以下の禁止行為、ならびにそのおそれのある行為を行った参加者に対しては、本イベントスタッフから注意を行い、本イベントに参加している建物・施設からの退去または本イベントへの参加禁止をお願いする場合があります

  • 建築・施設の設備・家具・調度品・装飾物等の破損行為
  • 家具・調度品・装飾物等への接触や移動
  • スタッフへの迷惑行為・恫喝行為・暴力行為
  • 立入禁止区域への立入
  • 撮影禁止場所での撮影
  • モデルの撮影など建物見学以外を目的とする撮影
  • 商業目的の撮影
  • 他の参加者の迷惑となる撮影および公衆送信
  • 当団体に無断での営利目的・報道目的での取材撮影、録画・録音行為
  • ドローンやラジコン機等の使用
  • ツアー開催日外に建築を直接訪問すること、また見学を希望すること
  • 建物所有者・管理者への直接の問い合わせ
  • イベントの運営を妨害する行為
  • 当団体および他の参加者への迷惑行為
  • 特定の宗教への勧誘行為
  • 政治活動・選挙活動
  • 他人への差別的言動
  • 他人を誹謗中傷し、または他人のプライバシーを侵害する言動
  • 法令または公序良俗に反する言動
  • 講演中等、私語が禁止されるイベント実施時における大声での私語
  • 飲食が禁止される場所やイベント実施時における飲食
  • 喫煙場所以外での喫煙
  • 各建築等で表示する注意事項またはスタッフからのお願い事項を無視すること
  • 参加者が以下の事由に該当するとき

①暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋、の反社会的勢力(以下「反社会的勢力」という。)

②自ら若しくは第三者の不正の利益を図る目的または第三者に損害等を加える目的をもってするなど、反社会的勢力を利用していると認められる関係を有する場合

③反社会的勢力に対して資金等を提供し、または便宜を供与するなどの関与をしていると認められる関係を有する場合

  • この約款に違反したとき
  • その他、当団体がイベント参加に不適切と判断する行為

(2)参加者はいかなる場合でも、前項に基づく当団体の措置により被った損害を当団体に対して請求できないものとします。また、当団体はいかなる場合でも、これによって生じる損害、その他参加者に生じた不利益的な事態についても責任を負わないものとします

第4条 著作権等

当団体またはスタッフが本イベントを撮影、録画する場合があります。本イベントの写真、映像、記事その他イベントに関連して発生した著作物(以下「イベント著作物」という。)の著作権は当団体または当団体が委託した業者等に帰属します。当団体は、イベント著作物を本イベントウェブサイト等のインターネット、新聞、雑誌等の媒体で公開することがあります。

参加者は、映像、写真、音声および/または肖像が前項に定めるとおり記録・公開・利用されることに予め同意した上で本イベントに参加するものとし、当団体の自由な判断による記録、公開および利用に関し、肖像権、プライバシー権、パブリシティ権を行使せず、また一切の対価を請求しないものとします

第5条 免責

本イベントにおける参加者の負傷、疾病、紛失、盗難その他一切の事故について、当団体に帰責性がある場合を除き、当団体は一切の責任を負いません。参加者が、本規約違反により当団体や本イベントまたは建築および建築所有者・管理者、その他の第三者に対して損害を与えた場合、参加者はその損害を賠償するものとします

本イベントに起因または関連して、参加者と参加者その他の第三者との間で紛争が発生した場合、参加者は、自己の費用と責任において、当該紛争を解決するとともに、当団体または本イベントに生じた一切の損害を補償するものとします

第6条 損害賠償について

本イベント実施中、当団体およびスタッフの過失により法律上の賠償責任を負う事故が発生し、参加者の身体・財物に損害を与えた場合、当団体の加入するイベント保険(賠償責任に関する補償)の範囲内において、その賠償を行うものとします。

第7条 個人情報

当団体が取得した参加者の個人情報については、個人情報峯保護法に基づき適切に取り扱います。

第8条 合意管轄

本規約またはイベントに関する紛争については、京都地方裁判所を専属的合意管轄裁判所とします。

第9条 規約の変更

本規約は当団体の都合により予告なく変更することがあります。

以上

2024年9月1日制定